変わるぶろぐ

★ただいま妊活中★30代半ば。そろそろちゃんと考えたい、人生のこと。 仕事、妊活、貯金について変わる自分と人生を、徒然綴るブログ

やっぱり不安。子育てにかかるお金と、もらえるお金

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子どもが欲しいと願いつつ、貧乏でツライ人生にならないか漠然とした不安があります。

もちろん上を見ればキリがないけど、どれくらいの費用がかかるのか調べてみました。

妊娠・出産にかかる費用

ママブログさんを参考に必要項目と、大体の金額をまとめてみました。

さほど贅沢しなくても、出産に関わる費用は、これくらい必要なようです。

ちなみにここには、ハイブランドのベビーカーや、個室入院、無痛分娩などの費用は一切見込んでおりません。

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義務教育が終わるまでにかかる費用

下記の図グラフは、内閣府が発表した『インターネットによる子育て費用に関する調査(平成21年 内閣府』)による、0歳~中学生までの第1子一人当たりの年間子育て費用総額をまとめたものです。

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  未就園児 年間843,225円  × 1年間 = 約84万円

保育園児、幼稚園児 年間1,216,547円 × 5年間 = 約560万円

小学生 年間1,153,541円 × 6年間 = 約692万円

中学生 年間1,555,567円 × 3年間 = 約466万円

たとえば1歳で保育園に預けたと仮定して、中学卒業までにかかる子育て費用は総額1802万!!!

しかもこれは全国平均なので、政令指定都市や東京23区内はさらに割高です。

諦めないで!もらえるお金も結構たくさんあるんです

出産・育児休業中って、もしや収入ゼロ・・・!?その間の支払いや生活はどうすればいいの・・・!?と不安になりますよね。

健康保険や、雇用保険から受けられる補助がいくつもあるのです。

しかし、申請時期に制限があったりしてもらい損ねる人も少なくないんだとか・・・。

子どもが生まれてからワタワタしなくて済むように、予め下調べと準備をしておいたほうがいいでしょう。

*出産一時金

出産育児一時金は、被保険者及びその被扶養者が出産された時に協会けんぽヘ申請されると1児につき42万円が支給されます。

産科医療補償制度に加入されていない医療機関等で出産された場合は39万円(平成27年1月1日以降の出産は40.4万円)となります。)

※多胎児を出産したときは、胎児数分だけ支給されます。

申請用紙には、出産した病院で証明してもらう欄があるので、入院時に忘れずに持って行きましょう。

協会けんぽのHPから詳細の確認と申請書がDLできます

https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat315/sb3080/r145

*出産手当金

被保険者が出産のため会社を休み、その間に給与の支払いを受けなかった場合は、出産の日(実際の出産が予定日後のときは出産予定日)以前42日(多胎妊娠の場合98日)から出産の翌日以後56日目までの範囲内で、会社を休んだ期間を対象として出産手当金が支給されます。出産日は出産の日以前の期間に含まれます。また、出産が予定日より遅れた場合、その遅れた期間についても出産手当金が支給されます。

1日当たりの金額(支給開始日の以前12ヶ月間の各標準報酬月額を平均した額)÷30日×(2/3) で計算されます。

協会けんぽのHPから詳細の確認と申請書がDLできます

https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat315/sb3090/r148

*育児休業給付金

会社から給与の支給がない休業期間に、加入している雇用保険から経済的な支援をしてくれるのが、育児休業給付金です。

赤ちゃんが1歳になるまでの期間(特別な理由がある場合は最長1歳6ヶ月まで)、育児休業給付金を受け取ることができます。

 

 育児休暇開始~180日目:月給の67%

 育児休業開始から181日目以降:月給の50%

↓産前産後休暇・育児休暇の期間と給付金額を自動計算してくれるサイト↓

http://www.office-r1.jp/childcare/

*児童手当

国からは、0歳から中学校卒業まで(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)の児童を養育している人に児童手当が支給されます。

支給額は月額で、3歳未満の児童1人につき一律15,000円、3歳以上小学校就学までは10,000円(第3子以降は15,000円)、中学生は一律10,000円です。

しかし支給には所得制限があり、所得制限の限度額以上の世帯の場合は特例給付として月額一律5,000円が支給されます。

児童手当の所得制限 限度額表(単位:万円)はコチラ

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*内閣府所得制限 限度額表」より作成

共働き世帯の人は、世帯収入をイメージして「ひょっとしてもらえないかも!?」と焦りませんか?

ワタシは焦りました。

安心してください。

ここでいう「所得」は世帯収入ではありません

子どもを扶養する夫婦どちらかの「所得」が、上記の制限に引っかからなければ問題ないということです。

月15,000円というとど~もインパクトが小さい気がしますが、児童手当の支給総額は約200万円も上ります。

15,000円×12ヶ月×3年=540,000

10,000円×12ヶ月×13年=1,560,000

インパクトの小さい額ということは、逆に言えば使わなくても何とかなる額ということですよね。

もっとも教育費がかかる義務教育以降に備えて、児童手当はマルッと貯金!

これがデキル母ちゃんの新常識だそうですよ。